訪問鍼灸マッサージとは？訪問マッサージとの違いや必要な資格を解説

「訪問鍼灸マッサージ」とは何かご存じでしょうか。似た名前の「訪問マッサージ」とはどう違うのか、施術する人の資格に差があるのか、少し紛らわしいと感じる方もいらっしゃるかもしれません。今回は、訪問鍼灸マッサージとは何か、訪問マッサージとの違いについて解説します。利用を検討している方は参考にしてください。

訪問鍼灸マッサージとは

訪問鍼灸マッサージとは、患者の自宅や老人ホームなどの施設でマッサージや鍼・灸の施術やリハビリの施術を行うことです。筋肉・関節の柔軟性の維持や、関節の拘縮・麻痺、運動機能障害に対する残存機能の維持・改善を目的としています。

健康保険を利用して施術を受けられますが、そのためには医師の同意が必要となります。もし自費でいいので訪問で施術して欲しい、という場合はどんな症状でも施術可能です。

対象となる人

具体的に利用対象になる人を挙げてみます。

・病気のために動作が不自由で日常生活が困難な人（脳梗塞の後遺症で麻痺などがある、パーキンソン病など）

・関節の拘縮で歩行困難な人

・脳血管障害による筋肉の麻痺で歩行困難な人

・寝たきりの人

・要介護者、身体障害者

例を挙げましたが、病名には決まりがありません。基本的に「筋麻痺、関節拘縮」のために自力歩行が困難な人は対象になります。また、年齢制限はありません。

鍼灸の対象となる人

鍼灸の施術に関しては、対象となるのは原則として神経痛、リウマチ、頚腕症候群、五十肩、腰痛症、頸椎捻挫後遺症の６つの症状です。しかし、医師の同意や診断書がある場合は例外もあります。まずは相談して意見を仰ぎましょう。

具体的な施術内容

訪問鍼灸マッサージで行える施術内容は多岐に渡ります。マッサージ、ストレッチに加えて関節運動、運動療法や体の一部を温める温罨法と呼ばれる施術。

それに、ローラーやステンレスなど様々な種類の鍼や、棒やテープ、電気を使ったお灸も施術に取り入れられます。施術時間や回数に決まりはありませんが、１回20～30分のことが多いようです。

訪問鍼灸マッサージに期待できる効果

鍼灸マッサージで期待できる効果を説明します。

・血行促進

寝たきりなどで身体を動かさなくなると、血行が悪くなってしまいます、施術によって血液やリンパの循環を促すことで代謝を促進し、むくみや冷えが改善されます。

・筋肉の緊張緩和

身体に痛みを感じている場合、患部やその周りの筋肉が痛みを感じて硬くなっている場合があります。これは、無意識に緊張しているためです。施術によって硬くなった筋肉を緩めることで、血行が改善されて痛みが軽減されます。

・関節可動域の維持と改善

身体を動かさず、関節も動かさない状態が続くと動かした時に痛んだり、可動域が狭くなってしまいます。関節や周囲の筋肉のストレッチを行って関節が動かせる範囲を広げることで、日常生活における動作の改善と維持を試みます。

訪問マッサージとの違い

似た名前のサービスに「訪問マッサージ」があります。違いは一体何なのかまとめました。

施術が許可される国家資格が異なる

訪問マッサージは、歩けないなど通院困難な患者に対して「あん摩マッサージ指圧師」の資格者が自宅などを訪問して行います。それに対して訪問鍼灸マッサージを行えるのはあん摩マッサージ指圧師の他、はり師、きゅう師です。

どちらも国家資格を持った人が行いますが、対象となる国家資格は異なります。

目的は違うの？

訪問マッサージは「通院困難な患者の関節の動きや疼痛の改善や、筋力の向上」、訪問鍼灸マッサージは「通院困難な患者の筋肉・関節の柔軟性の維持や、関節の拘縮・麻痺、運動機能障害に対する残存機能の維持・改善」を目的としています。対象者や大まかな方向性は同じですが、微妙に違いがあります。

訪問鍼灸マッサージを行うには国家資格が必要

先ほども触れましたが、訪問鍼灸マッサージが行えるのは「あん摩マッサージ指圧師」「はり師」「きゅう師」の国家資格をもった人だと定められています。

訪問鍼灸マッサージと訪問マッサージは併用できる？

訪問鍼灸マッサージと訪問マッサージ、どちらも医師の同意が得られれば健康保険が適用になりますが、併用は可能なのでしょうか。別の病名や症状に対してそれぞれ施術を行う場合、２種類の施術は利用時間が重ならなければ併用可能です。

しかし、同じ病名や疾患に対して保険適用になるのは片方のみです。どちらか一方が自費でも構わない場合は２種類併用可能です。利用にあたって不安な点は、ケアマネージャーさんなどの専門家に相談するようにしてください。

まとめ

訪問鍼灸マッサージとは何か、サービスの内容や訪問マッサージとの違いをご紹介しました。訪問マッサージと同じく施術可能となる国家資格が違います。

通院できない患者さんの痛みなどの症状を改善し、身体機能を改善・維持するといった方向性は同じですが、そのために行う方法が異なります。利用を考えた時にどちらにするか、迷う場合は医師やケアマネージャーなどの専門家に相談して考えてみてください。