柔道整復師ってどんな資格？訪問マッサージ店を開業するなら必要？

外傷のプロとして、患者の治療やリハビリテーションに携わる専門家を指す柔道整復師について紹介します。柔道整復師は、病院、スポーツ現場、介護施設などで活躍しています。今後ますます高齢化が予想される日本では、新たに訪問マッサージ店の需要が増加することが明らかになっています。開業のために必要な資格を見ていきましょう。

柔道整復師とは

患者とコミュニケーションをとりながら、外傷の治療やリハビリテーションに携わります。高齢化する日本では、介護施設などの福祉分野で活躍する人材の確保と、訪問マッサージ店として活躍する人材の確保が求められています。

外傷のプロ

骨折や脱臼などをしたときに治療を行う外傷のプロです。骨折や脱臼以外の怪我として打撲、捻挫、挫傷などがありますが、それらの怪我の治療にも対応できます。古くからほねつぎや接骨師といて認知度を高めていましたが、最近では、パーソナルトレーナーやスポーツトレーナーとして活躍している人も珍しくありません。

これは、骨格や筋肉の構造や機能などを熟知しているので、外傷のプロとして勤務するだけではなく、これまで培ってきた知識と技術を活かすことが可能であることを証明しています。また、患者とのコミュニケーションを日々実践しているので、コミュニケーション能力が高いのも特徴です。

成り立ち

柔道整復術という治療を行いますが、こちらの由来は柔術です。柔術には殺法と活法があり、競技として行われているのが殺法です。いっぽう活法は、負傷物の蘇生や治療を行うので、ほねつぎや接骨師としてこれまで活躍してきました。また、柔道や柔術をバックボーンとしている人が就業している傾向が強いのも特徴です。

評価

問診、視診、触診を通じて、患者の状態を把握します。この際、柔道整復師の業務の範囲内であるかどうか判断します。状況により医師の診断を受ける必要があります。

整復

手技により外傷を治療します。患部をテーピングやギプスなどで固定することを指します。

リハビリテーション

早期回復を目的としてリハビリテーションを行います。マッサージ、運動療法、温熱などがあります。患部の状態に応じて選択します。特徴として手術は行いません。人間の持つ自然治癒力を最大限発揮するための方法が選択されています。

指導管理

日常生活を送るうえでの注意点を説明します。たとえば、入浴して体を温めても問題ないのかどうか、運動しても問題ないのかどうかなどです。

スポーツトレーナー

トップアスリートや実業団のチームなどの練習や試合に帯同して、外傷の治療に携わります。海外遠征に帯同することもあり、活躍の場が広がると報酬アップも期待できます。

病院などの整形外科で勤務

多くの人はこちらで勤務しています。医師と連携することで、自分の業務だけではなく幅広い分野を学べるのがメリットです。

介護施設などで勤務

怪我をしていない人に予防のための運動療法などを指導しています。今後は需要が伸びることが予想されています。

独立・開業

接骨院や病院などで勤務した後に、個人で独立する人も少なくありません。地域に密着して経営する人もいれば、訪問マッサージ店を開業する人もいます。

柔道整復師の国家試験と合格率

高校を卒業した後に、いきなり国家試験を受験できません。専門学校などで勉強してから受験資格が得られます。

専門学校などで3年以上勉強することが必要

高校を卒業した後に専門学校などで3年以上勉強することが必要です。勉強する内容は、解剖学、生物学、臨床医学などの分野です。学校では知識だけではなく整復法や固定法などの実技も学びます。学校のカリキュラムを修了した後に国家試験を受験できます。

合格率

50％後半から60％半ばが合格率となっています。合格率が高いとはいえませんが、専門学校などで教わった内容が出題されるので、きちんと勉強していれば合格できるようになっています。

フランチャイズで訪問マッサージ店を開業するなら必要？

オーナーが患者の治療に携わらない限り、資格は必要ありません。経営の仕事に専念できます。

オーナーに資格は必要ない

患者の外傷を治療することはしないので、オーナーは無資格でも問題ありません。オーナーは経営に集中できるようになっています。

国家資格を保有している人を採用する

患者の外傷を治療する人は資格を保有していなければいけません。事業規模が大きくなると複数人採用することになるでしょう。

オーナーは経理に詳しいと有利

保険適用をともなうサービスを提供する仕事なので、簿記や税務を勉強するのが良いでしょう。税理士のサポートを受ける場合がほとんどですが、丸投げは難しいことがあります。

まとめ

フランチャイズで訪問マッサージ店を開業するときに、オーナーは無資格でも問題ありません。患者の治療やリハビリテーションに携わる人は資格保有者にします。この際、ある程度の実務経験がある人を採用するほうが良いでしょう。資格を取得すると勤務できるようになりますが、実際の施術の流れやリスクマネジメントなどは、現場で修得することがほとんどだからです。トラブルを未然に防ぐことは事業を継続するうえでも重要になります。