訪問マッサージは無店舗で開業できる！費用を抑えられるのもメリット

マッサージ師として必要な資格やスキルを保有しているけど、場所と顧客はこれから獲得したいと考えている人に、今回の記事はおすすめです。訪問マッサージは無店舗で開業できるので、場所や顧客をこれから獲得する人には向いているでしょう。初期費用を抑えられるだけではなく需要があるので、将来性があるビジネスといえるでしょう。

訪問マッサージなら無店舗で開業できる

業務に必要な資格やスキルを保有していると開業できます。自宅で過ごしている高齢者のニーズに応えられるので、リピート率も高いでしょう。

業務内容

店舗に来店するのが難しい顧客に対して、マッサージする人が顧客の自宅などに出張します。そこで施術して報酬を獲得するビジネスです。

ただし、理学療法士などの専門家が行う身体機能の回復や維持を目的としたものではなく、リラクゼーションや関節の可動域を広くするなどを目的としたものです。施術で筋肉のコリや張りが取れることで快適な生活を送れるようになります。

必要な資格やスキル

マッサージは医療行為に該当するので誰でもできるものではありません。商業施設や駅構内などでよく見かけるマッサージ店の施術は医療行為に該当しないため、無資格で行っている人も珍しくありません。また、顧客に対しても医療行為ではなくあくまでリラクゼーションを目的としている旨を説明して、同意を得ているので問題ありません。

ただし、訪問ではあん摩マッサージ指圧師などの資格を保有している人が施術します。オーナーとして従業員を雇う場合は資格を保有している必要はありませんが、必要なスキルとして業務管理能力やコミュニケーション能力などが求められます。

無店舗なら開業における初期費用を抑えられる

数十万円以上の初期費用を節約できるだけではなく、毎月の固定費も削減できます。そのぶん、移動時間の収益化が難しいので、車を所有するなどして移動時間の短縮に努めましょう。

低予算で開業できる

店舗を持たないので、初期費用だけではなく毎月の固定費を削減できます。一般的に接骨院などを開業するときには、施術用ベッド、机、椅子などが必要ですが、顧客の自宅で施術するので床の上にマットを敷くだけで施術できます。

ただし、パソコンと業務用携帯電話は必須アイテムです。スマートフォンでも事務仕事はできますがパソコンのほうが業務を進めやすいです。また、地方でビジネスする人は公共交通機関を利用するよりも車で移動するほうが楽でしょう。そのための購入費や維持費は発生するので注意しましょう。

無店舗訪問マッサージを開業するメリット

メリットを3つ紹介します。資格やスキルを保有している人は挑戦してみましょう。

需要がある

高齢者がこれからさらに増える日本では、需要があることは間違いありません。これまでは接骨院などに通うスタイルが一般的でしたが、高齢者は接骨院などに通うのが難しい場合があります。施術できる人が自宅に来てくれるだけで喜ばれます。

介護認定者が直近の15年間でおよそ3倍にも増加しているので、ビジネスチャンスは大いにあるでしょう。また、現在はまだ接骨院に通うスタイルが主流なので、少しでも早く開業することで競合をリードできます。

ただし、いずれ競合も同じようなビジネスを開始するでしょう。差別化を図るためにより良い人材を採用するなどして勝負を仕掛けてくる可能性もあります。そのようなときに慌てないように広告宣伝にも力を注ぎましょう。

保険の改定が追い風になっている

保険は定期的に改定されていますが、高齢者にとって厳しいものになっていることがあります。しかし、訪問マッサージ業には追い風になっているので、これまでほかのサービスを利用していた高齢者を顧客として獲得できるチャンスです。そのようなときは、現在の顧客からクチコミでサービス内容を広めてもらうなどして、1人ずつ取り逃さないようにしましょう。

痛みや不具合を解消できる資格やスキルがある

無資格で行うマッサージではないので、顧客に安心感を与えられます。また、資格やスキルを保有していると、訪問マッサージ以外の業務を受け持つことも可能です。たとえば、開業直後は固定客も少ないので、時間に余裕はあるものの生活費を稼ぐのがやっとの状態である人も珍しくありません。そのようなときに資格やスキルを活かした副業ができます。

たとえば、接骨院でマッサージ師をする、スポーツトレーナーの仕事に就く、専門学校の非常勤講師に就くようにすると生活費を稼げます。本業で生計を立てるのが難しい時期があっても、資格やスキルを活かして生活を送れるのはメリットです。そこで出会った顧客にサービス内容を宣伝することも可能です。

まとめ

まだ先行事例が少ない訪問マッサージは、今後注目されるビジネスです。地域住民を対象にしたサービスになることがほとんどなので、少ないパイの奪い合いになることは避けたほうが良いでしょう。ただし、過疎の地域で高齢者の人数が限定されている地域でサービスを提供した場合は、最初にビジネスを開始した人が有利なので、この限りではありません。マッサージの資格やスキルだけではなく、競合が出現するとビジネススキルも求められます。